気になる人材業界の給料

人材ベンチャー企業

これから勤めたい業界のお給料というのはとても興味があるものです。リーマンショックで一度落ち込んだ求人数も平成24年頃から好転し、ここ数年はどの人材会社も売り上げ・経常利益とも上向きで、これからも市場は増加の見込みです。そのような人材業界の給料はどのように決定されているのでしょうか。

■業界全体の平均的年収は

人材業界の平均年収は503万円で、2017年から横ばいとなっています。平均年収だけに焦点をあてれば、他の業界とそこまで隔たりはなく、日本人の平均年収として国税庁が発表している「民間給与実態統計調査」による男性の502万円と同等といえます。

人材業界は営業の仕事がメインの業界ですので、インセンティブ(報奨金)などの成果連動型の給与が支払われることで年収が左右されるます。ですので、結果を出すことができれば20代でも600万を超える人もいるのです。頑張りしだいで年収が決まるということはシンプルなところで魅力ともいえます。しかし、裏を返せば、成績を上げることができなければ年齢に関係なく報酬は低くなるということです。

■評価方法は

スキルを備えれば、その分正当に評価を受けて能力を活かせるような仕事に就きたいものです。人材業界では、月給20万円~50万円程になりそうですが、コンサルティングが可能なスキルや実務経験は、固定給に上乗せして手当てに換算されることが多くなってきます。

求められるスキルは、新規開拓営業経験・人事採用経験・業界専門知識(IT、金融、メディカル、コンサル等)等のほか、ヒューマンスキルとしてストレス耐性・目標達成意欲・自立している・数字に強い等があり、外資系企業をクライアントに多く持つ会社であれば、語学力がプラスされます。

■福利厚生などの待遇面

待遇に関しては会社によって様々ですが、基本的には福利厚生に力を入れるよりは、給与に還元することが指針となっているようです。グレード制を導入している会社が多く、年齢に関係なく昇進・昇格するのが人材業界では多く見られます。働き方に関しては、自由度が高いことも人材業界ならではといえるでしょう。

■給料アップを目指すために

職務全体の効率化をどのように計るか。これは、人材業界に関連している職種全体に対して言える共通課題でしょう。労働者不足や労働力過多など、それぞれの企業が必要なタイミングで人材業界を頼ります。そこで、クライアントのニーズをもとにして動くだけではなく、コンサルティングやセミナー、スキルアップ講座などを企画し雇用に結びつくサービスを行うことで、仕事の効率化を図ることができます。

■まとめ

近年は、企業の事業拡大や来日外国人需要への対応など慢性的に人材が不足している状況です。今後もしばらくはこの状況が続くと見られることから、人材業界のニーズは衰えることはないでしょう。社会情勢を把握し、クライアントの要望に適切に対応することで給料UPにつながっていける業界ですので、成果が出せるような活躍をしていきましょう。

ご自身の力を人材業界で試してみたいという方は「株式会社エントリー」までご連絡ください。